2008年の金融危機以降続く低金利環境で、基金の運用収益の確保が難しい状況に対応するため、基金の寄贈者である日本財団と東京財団政策研究所は、2014年9月から新スキームを開始しました。新スキームでは、資金源となる基金の運用と管理業務はNF-JLEP Association事務局である東京財団政策研究所が担当し、参加大学は、50,000米ドルを上限とした予算で、安定したプログラム運営に専念することができます。大学はプログラムの事務管理費として2,500米ドルを受け取ります。新スキームに参加した大学では、日本語を学ぶ優秀な大学生に、より潤沢な奨学金を支給することが可能になりました。

新スキーム参加校
インドネシア教育大学、国立スラバヤ大学、マナド国立大学（インドネシア）
チャナッカレ・オンセキズ・マルト大学（トルコ）